固定資産の消失

固定資産消失時には
減価償却累計 / 固定資産

後の差は 火災未決算勘定で持つ

減価償却 直接法と間接法

減価償却の記帳方法は直接法と間接法がある。

違いは直接法は，その名の通り備品，建物の価値を直接減らしていく。
例) 　500,000円の備品を S22年4月1日からS25年3月31日まで使用し，破棄した。
         期間(4月1日～3月31日) 残存価格は取得減価の10%, 耐用年数5年 見積金額 100,000円

1年目 500,000*0.9 = 450,000 / 5 = 90,000円

この90,000円を500,000円から差し引いてBSに表示するのが直接法。

なので，備品は1年目は500,000円→410,000円になる。

なので直接法の場合，原価償却費累計は勘定科目を使わない。


S25年に破棄した場合，3年使用した事になる。なので

90,000*2年= 180,000円

そして

90,000*1年=90,000円が減価償却費として当期の費用計上される。
（間接費では，先ほどの180,000円は備品減価償却累計として計上される）


したがって破棄した場合，取得価格から償却の金額を差し引いて
500,000円-180,000円 = 320,000円


直接法

減価償却費 90,000           /    建物 320,000
貯蔵費  100,000                /
固定資産除去損 130,000 /


間接法

減価償却費 90,000           /    建物 500,000
減価償却費累計 180,000/
貯蔵費  100,000                /
固定資産除去損 130,000 /


最後にまとめ
直接法と間接法，違いは減価償却累計を表示するかしないか，です。



      

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場所は明治通りと大久保通りの交差点です。

非常に珍しいかと思います★